転職先で即戦力としての活躍することが可能な同業他社への転職。
スキルや経験が活かせて転職しやすい方法ですが、実は危険も伴います。
気をつけないと、同業他社だからこそ転職できない、なんてことにもなりかねませんよ。
転職活動には慎重さが求められますから、活動における注意点をぜひ覚えておきましょう。
ここでは、同業他社に転職するメリットとリスクを解説します。
目次
同業他社に転職することのメリット
転職先に同業他社を選ぶことは転職成功の王道パターンと言われますが、一体なぜなのでしょうか。
ここでは、同業他社に転職することのメリットを紹介します。
スキルや経験を活かせるのが何よりの利点
同業他社への転職では、業界内の知識があり、業務内容も似通っているケースが多いため、スキルや経験を十分に活かすことができます。
転職市場で求められるまさに「即戦力」人材となるでしょう。
転職した後に仕事を一から覚える必要もありません。
職場環境が変わる以外のストレスが少ないため、転職しても長く続けやすいと言えるでしょう。
採用ハードルが低めで転職しやすい
中途採用者には教育の手間暇をかけず、すぐにでも活躍して欲しいと感じる人事担当者が多いため、同業他社からの転職者は大歓迎。
通常応募者を見るときは、さまざまな視点からスキルや経験値を探っていきますよね。
同業他社というだけである程度のスキルや経験が予測しやすいため、面接でのアピールが多少足りなくても採用に至るケースがあります。
内定の獲得しやすさで言えば、あらゆる転職パターンの中でもトップクラスでしょう。
深い業界知識や経験をアピールできる
転職面接前には、業界、企業研究を熱心におこなう必要がありますが、業界内転職であればその点での強みもあります。
もともと業界知識に詳しく、経験値が豊富なため転職面接で十分にアピール可能。
業界未経験者に比べると、面接官と話が通じやすく、業界のメリットやデメリットも理解しているため安定感があります。
「この人なら安心して任せられる。」と思ってもらいやすいでしょう。
同業他社に転職するときの注意点
同業他社への転職は成功率が高い方法ではありますが、同業他社だからこそ気をつけたい点もあります。
甘く見ていると大失態につながることがあるため、ぜひ注意しておきましょう。
ここでは、同業他社に転職するときの注意点を解説します。
経験年数が短いと有利にはならない
いくら同業他社での経験があると言っても、経験年数が短いとあまり有利になりません。
そもそもなぜそんなに短い年数で辞めたのか、この業界自体に向いていないのではないかと、不信感を抱かれることも。
有利になるための経験年数は最低でも3年はないと難しく、経験豊富と言えるには5～10年は必要だと考える人事担当者もいますよ。
経験を活かして転職したいなら、今の会社でもう少し経験値を増やすことも一つの選択肢に入れ、「なぜ同業他社に転職するのか。」という点を掘り下げて考えておく必要があるでしょう。
退職理由で前職の不満や愚痴を言わないこと
同業他社への転職で面接官が気になるのは退職理由です。
同業他社へ転職するということは、同じ業界内で似たような仕事をすることなので、前職で仕事内容以外に不満があった可能性を懸念されます。
給与、待遇、人間関係など。
転職のきっかけが何らかの不満だという人も多いでしょうが、ここは面接官が敏感になるポイントですから気をつけましょう。
前職の不満や愚痴ととらえられる話をしてしまうと、「転職しても同じような不満を持つのでは？」と思われます。
機密情報漏えいは絶対NG
同業他社経験がある応募者は、業界知識に精通しており、面接官と話が弾むこともあります。
業務の詳細に関わるような深い話に発展することもありますが、事細かく説明してはいけません。
特に前職の内部事情や機密情報に関わる話には要注意。
情報漏えいという点で前職からの賠償責任を負う可能性だけでなく、転職先にとっても「会社の機密事項をペラペラ話してしまう人」という印象があり、かなりのマイナスポイントです。
信用性に欠ける人は、いくら経験者で採用しないことが当たり前だと覚えておきましょう。
機密情報かどうかの範囲が不明な場合は、企業HPなどで一般公開されている情報以外は話さないのが無難。
内部の人しか知り得ない情報は、どんなことであっても外部にもらしてはなりません。
競業避止義務契約の締結には注意
前職への入社、退社時に「競業避止義務契約」を結んでいるケースがあります。
競業避止義務契約とは、自社のノウハウや技術が他社へ漏れることを防止するため、同業他社でアルバイトをする、転職や独立を禁止する契約のこと。
転職の場合も、退職から3ヶ月や半年など、一定期間内の禁止するパターンが多いようです。
就業規則や雇用契約書などで目立たないように書かれているケースもあるため、関係書類を確認しておきましょう。
競業避止義務契約の有効性については、憲法における「職業選択の自由」が優先されるとされているため、よほどのことがなければ同業他社に転職できないことはありません。
ただし、情報漏えいなどに関わったとみなされて、競業避止義務契約の有効性が認められることも。
不要なトラブルを避けるためには、契約内容の確認が必須で、不安が大きい場合は専門家に相談することも必要です。
同じ仕事のやり方ができるわけではない
同業他社への転職は、転職後に後悔するケースも実は多くあります。
業界や職種が変わらなくても企業独自の方針が存在するため、前職と同じような仕事のやり方ができるわけではないからです。
制限が増えてやりにくさを感じることも。
活かすのは経験や知識であって、全く異なる環境で仕事をする覚悟だけは持っておくべきでしょう。
「前の会社ではこれが許されていた。」といくら言ったところで、転職先には関係ない話です。
年収の大幅アップには期待できない
同業他社への転職は転職しやすいものの、年収の大幅アップには期待できません。
どの業界でも業界内における給与相場がある程度存在するため、大きく変わることがないからです。
企業が給与を決めるときには、同業他社の求人を参考にすることも多いのですよ。
大体似たような給与になるという覚悟はしておきましょう。
同業他社への転職で給与が大幅にアップするのは、企業規模が大きく異なる、職種変更が伴うなどのケース。
企業規模が大きくなればそれだけ資金力があり、従業員の給与や福利厚生に恵まれていることはあるでしょう。
業界内でも、事務職から営業職など職種が変われば年収も違いがあります。
未経験の場合は内定ハードルは上がりますが、業界に一貫性があるという点でアピールはできるでしょう。
転職後の過ごし方にも気をつけよう
転職後に職場の人とうまくやっていくために、過ごし方にも注意が必要です。
同業他社からの転職者で意外と多いのは、やたらと前の会社の良かった点を口にしたり、前職と今とを比較する発言をする、前職でやってきたやり方を貫き通そうとする人。
前職での経験を今の会社に活かしたい気持ちはわかりますが、こうした言動は嫌われます。「そんなに前の会社がよければなぜ転職したのだろう。」と思われますのでやめましょう。
転職したら転職先企業の社員です。
過去は振り返らずに、今の会社にあわせていくことを考えたいですね。
同業他社への転職は想像以上にリスクもある！
成功確率が高いとされる同業他社への転職ですが、想像以上にリスクもあります。
スキルや経験を整理すると同時に、前職での契約内容なども事前に確認し、節度ある活動が重要です。
軽はずみな言動で自分の首を絞めることがないよう、慎重な姿勢で転職活動をおこなっていきましょう。
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