Square（スクエア）は銀聯を導入できる？できない？

Square（スクエア）は、米Square社が運営するキャッシュレス決済サービスです。

昨今、クレジットカードやコード決済などのキャッシュレス決済が急激に普及している中で、Square（スクエア）は今後、普及が加速することが予想されます。

そこで、Square（スクエア）で銀聯は導入できるか、解説していきます。

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Square（スクエア）とはどんなサービス？

Square（スクエア）の基本情報

Square（スクエア）はアメリカのSquare（スクエア）社が開発したサービスで、日本では三井住友カードが全面バックアップしている決済サービスです。

Twitterの創業者ジャック・ドーシーが開発したサービスですので、知名度と話題性はかなり高いと言えます。

クレジットカードの主要国際ブランドの決済が可能ですので、キャッシュレス決済の導入を検討している事業者の方はこの機会に契約するのがおすすめです。

日本には2013年に上陸した比較的新しいサービスです。

Square（スクエア）は、スマホやタブレットに専用カードリーダーを装着することで簡単にキャッシュレス決済ができるようになります。

Square（スクエア）の創業者と三井住友カード

Square（スクエア）の創業者は、Twitterの創業者でもあるジャック・ドーシーという人です。

Twitterの創業者が開発したサービスですので、知名度と話題性はかなり高いと言えます。

また、日本では三井住友カードがSquare（スクエア）と提携強化を行っていますので、三井住友銀行の全国支店でSquare（スクエア）が紹介されています。

まだまだ一般知名度は低いSquare（スクエア）ですが、今後はSquare（スクエア）を導入する企業が増えることが予想されますね。

Square（スクエア）を導入するには？

Square（スクエア）の導入は、公式サイトから申込みすることで簡単にできます。

導入方法を詳しく解説しているので確認してみましょう。

Square（スクエア）で銀聯は導入できる？

早速ですが、Square（スクエア）で、銀聯は導入できません。

銀聯を導入したい場合は、Square（スクエア）と同じキャッシュレス決済サービスのおてがるPayを導入することをおすすめします。
JMS（ジェイエムエス）が運営するおてがるPayは制度期間中は導入費用0円で加盟店手数料が引き下がりますので、クレジットカードや電子マネー決済導入を考えている事業者におすすめです。 主要国際ブランド、銀聯カード、電子マネー、Apple Pay、Google Payの導入を考えている方は、JCB・三菱ＵＦＪニコス・UCカード3社出資のおてがるPayの検討をしましょう。

Airペイ（エアペイ）でUnionPay（銀聯）の対応決定！2020年1月から

Airペイ（エアペイ）は2020年1月からUnionPay（銀聯）に対応することを発表しました。

これで、Airペイ（エアペイ）は、UnionPay（銀聯）を含め、全27種類の決済手段に対応できるようになります。

VISAは導入できる？

VISAも導入可能です。

Square（スクエア）の専用カードリーダーにアメックスを差し込む、または、磁気を読み込むことでアメックスの決済が完了します。

また、決済手数料は3.25%かかります。

JCBは導入できる？

Square（スクエア）は、JCBも導入できます。

決済方法はアメックスと同様、カードリーダーで読み込めます。

マスターカードは導入できる？

Square（スクエア）は、マスターカードも導入できます。

クレジットカード決済の手数料

Square（スクエア）のクレジットカード決済手数料は国際ブランドによって異なります。

決済手数料の一覧を確認しましょう。

電子マネーは導入できる？

Square（スクエア）は、電子マネーに対応していません。

ただし、今後電子マネーが使えるようになる可能性もあるでしょう。

QRコード決済も導入できる？

Square（スクエア）は、電子マネー同様、QRコード決済にも未対応です。

QRコード決済を利用したい場合は、別途、キャッシュレス決済サービスを導入するか、各QRコード決済の加盟店になる必要があります。

Square（スクエア以外のキャッシュレス決済サービスは？

Square（スクエア）導入のまとめ

日本政府では2019年10月の消費税増税時に、キャッシュレス決済に最大5％分を還元する優遇策を検討しており、Square（スクエア）をはじめとするキャッシュレス決済サービスがその主役になることが期待されています。

まだまだ利用店舗が限られているSquare（スクエア）ですが、今後は利用できる幅が広がっていくことが予想されますので、導入を検討されている方は今が絶好の導入タイミングになるでしょう。